米国集中(S&P500) VS 全世界株式(VT)

皆さん、資産形成にあたりどこの国の株式へ投資をしていますか?
ねこマンの周りでは日本株、外国株半々という感じでしょうか。

外国株といっても色々な国があり、どこに投資すべきかを迷う人も多いのではないでしょうか?
今回は、FIREに限らず、外国株への投資の際、必ずといってよい程出てくる難問についての解説です!

全米(S&P500)と、全世界どちらに投資すべきか?

持ち家、賃貸論争と双璧をなすテーマだね! 

目次

結論

いきなりですが、ねこマンは全米集集中(S&P500インデックス)を選びます。オワリ。

いやいや、理由を説明してニャ!

全米集中投資に至る背景

ねこマンは、投資を始めようと思った時、まずはこの世界で一番結果を出ている人のやり方をマネしようと思いました。
本屋でお勧めの銘柄10選とかを読んだとしても、それは株の素人である出版社の人が調査して選んだだけで、本当に結果が出るかなんて分かったもんじゃない、と思ったからです。

パッと頭に浮かんだのは、世界的な投資会社であるバークシャーハサウェイを率いるウォーレン・バフェット氏でした。
早速、彼のお勧めの投資手法を探してみると、以下の言葉を見つけました。

バフェット様お言葉原文

これは2013年、株主への手紙というペーパーに記載されたもので、以下が要約です。

「10%は米国短期債、残る90%S&P500に連動するインデックスファンドを買え」

-2013. 株主への手紙より抜粋-

バークシャーハサウェイ自身は、この投資をやってはいませんが、私たち個人投資家ができる最良の方法は上記だとおっしゃってます。
まぁ、バフェット様が言うんだから間違いないだろう!ということで早速、持っている現金1千万円をぶっ込んでみたというのがねこマンの初めての投資となります。

短絡的だニャ、もっと理由が知りたいニャ

論より証拠、まずはこれを見て欲しい。

理由

過去の実績

赤字は全米(S&P), 青字は全世界インデックスです。

この10数年で全米は5.6倍、全世界は3.5倍、1.7倍もの差がついていることが分かりますね。
2009年に1000万円全米株式に投資をしていたら、13年で5600万円になっていたということです。
これは、世界的な暴落を招いたコロナショックを含めてのリターンとなります。

毎日の生活は米国サービスだらけ

・起床
朝起きるとまずはスマホで、ニュースや、SNSをチェックしますよね?
スマホは2種類しかなくて、IphoneかAndroidです。
その2つとも米国企業である、AppleとGoogleの製品・OSですよね。

・出社
会社に着くと、まずPCを開いてメールのチェック。
そのPCは、台湾製品かもしれません。でも、業務用で独占的なシェアをとっている標準ソフトは、マイクロソフト社のOS(Windows)です。もちろん、中にはIntelの半導体が入ってます。ただし製造は台湾TSMC。
そして、午後からのTV会議となると、ZOOMや、TEAMSではないでしょうか?こちらも米国。

・ランチ
喉が渇いたので、スタバでラテを飲みますね。これも米国の会社です。
友達のインスタチェックしなきゃ。うーん、やはりMeta社(米国)。

お昼ご飯は安定の吉牛だけどね。

・帰宅
1日の仕事を終え、ようやくリラックス。よし、Netfilixでお気に入りのドラマをみよう。
Z世代はYoutubeより、TikTokですよね。ここだけは中国企業です。
そういえば、読みたい新作の本があるんだった、Amazon(米国)ポチるか。
よし、ゲームしよう。Nintendo Switchは日本製品じゃん、いえいえ、コアとなる半導体はNVIDIAです。
プレステ?はい、AMDです。

このブログもMac Bookで描いてるよ

とまぁ、だいたいこんな感じでしょう。
つまり、私たちの生活に必要となるサービスは全て米国から提供されているものであり、日本のみならず今世界中の人々は、

米国によるIT植民地に暮らしている

といっても過言ではありません。恐るべしアメリカ。
でも競争相手としては驚異的でも、株主になれるとしたらどうでしょうか。心強いですね。

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伸び続ける人口

おそらく全ての先進国が直面している課題は、少子高齢化、人口減少です。
これは日本のみではありません。日・欧は横ばいか微減、アメリカだけが今後も人口を拡大していきます。
当然若い人が多く、人口が今後も安定している米国では労働者、消費者とも十分にあり、国内市場だけでも十分やっていけるのです。

でも、インドや中国の人口は前からアメリカより多い二ャ。

鋭い指摘アジャース!


確かに中国、インドは米国より圧倒的に人口は多いし、成長期待はあるのでは?
と思う方もいるかもしれません。

ただし、その議論は2000年台初頭からずっとあって、当時これからは人口ボーナスを享受する新興国(BRICS/NEXT11)の時代だ、グッバイアメリカ!という論調でこぞって新興国へ投資する流れがありました。
ですが、以下新興国株の推移をご覧ください。ご覧ください。

新興国インデックスの20年間の株価

なんと、既に人口では遥かに米国を追い抜いているインド、中国を含む新興国株式インデックスは

この20年横ばいなのです!

例えば、全世界株式にはインド、中国に加え、ロシア、ブラジル等も入っておりますが、

  • 政治的に不安定であるのと、
  • 通貨が脆弱

という点、で株価の安定感としては米国には劣後するというデータが出ているのです。ロシアが分かりやすい例ですね。
2021年では、中国版GAFAMである、アリババ、バイドゥー、テンセント、DiDiの暴落が記憶に新しいですね。

世界TOPレベルの人材は米国に行く!

例えば、GAFAM+TeslaのCEOの半数はインド人など、既にアメリカ人ではないのです。

  • Google(Alphabet)/サンダー・ピチャイ(インド
  • Amazon / アンディ・ジャシー(米国)
  • Meta / マーク・ザッカー・バーグ(米国)
  • Apple / ティム・クック(米国)
  • Microsoft / サティア・ナデラ(インド)
  • Tesla / イーロン・マスク(南アフリカ) *2022年現在

えぇ、Googleは創業者アメリカ人なのに、現CEOはインド人二ャ!

このように、アメリカはその圧倒的研究開発費、オープンな環境で世界の優秀層を惹きつける力をもっているのです。

アインシュタインもドイツ出身なのに、アメリカで教鞭を振るったワン

今後もアメリカNo.1なのか?

実は2010年代はGAFAMのおかげで非常に米国株が強い10年でした。
一方、現在米国株は割高と言われており、今後もこの10年と同じパフォーマンスを出せるかは分かりません。
この点は、別途記事を用意してしっかり検証します。ただし、

  • 自国言語(英語)が世界標準
  • 世界の基軸通貨たるドルの通貨発行権を掌握

という点でやはり、今後もその優位性は揺るがないでしょう。

少し長くなってしまったので、今日はこの辺で失礼しゃーす。アジャース!

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