結局、ETF と 投資信託 ってどっちがいいの?

米国株インデックス投資をする際、直接ETFを購入するか、投資信託かを選ぶ必要があります。
実は簡単なようで、結構迷うポイントではありますので解説していきます。ここでは、各々の代表例として

  • ETF(VTI・VOO)
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

どちらがいいかを解説していきます。

結論

どちらがいいかは人による。

です。

いやいや、それじゃ意味ないニャァ。きちんと説明してニャァ。

失礼しました。ただあながち冗談ではなく、ETFと投資信託は似てはいるけど、結構違う点もあるため、各々に向いている人、そうでない人がいるのです。

目次

結論

投資信託が向いている人(初心者向け)

  • とにかく、お手軽運用したい(確定申告も面倒だしおまかせ派)
  • 少額からコツコツ投資をしたい
  • 分配金なしでも、自動再投資することで利益を最大化したい

ETFが向いている人(初心者+中級者)

  • 値上がり益も得ながら、配当金も楽しみたい
  • ドルの買付と、ETFの買付タイミングを分けて投資したい
  • 外国税額控除は自分でできる

ねこマンは、ETFに投資してるよ

うーん、難しいなぁと思うあなた。大丈夫です。分かりやすく解説しますね。まずは基本情報を見ていきましょう。

比較

ETF(VTI)     投資信託
(eMaxis slim S$P500)
規模2,430億ドル(33兆円)1.5兆円
信託報酬0.03%0.0968%
価格決定リアルタイム1日1回
購入手数料無料無料
価格数万円〜数百円程度〜
基本情報比較

規模は、その資産の流動性や、早期償還リスクを表します。双方十分でしょう。
皆さんが気にされるのは信託報酬ですが、双方十分安価です。もちろん、ETFの方が規模も大きく報酬も安いのですが、為替手数料等も考えるとさほど気にする程の差異ではないでしょう。

ただし、以下はライフスタイルや、投資の考え方に大きな影響を及ぼすと思いますので解説をしていきます。

ETF(VTI)投資信託
(eMaxis slim S&P500)
購入通貨ドル
(為替手数料がかかる)
配当金なし
配当金自動投資非対応対応
税金の繰延非対応対応
外国税額控除なし
(自分で実施)
自動
重要項目

購入通貨

投資信託は円で買付が可能であるのに対し、ETFはドルでしか買えません。
とはいえ、ドルをもっていなくても、購入時に、証券口座で円から直接ドルに変換して買ってくれるので特に手間がかかるわけではありません。
しかし、SBI証券を例にとると、自動変換で、為替手数料が1ドルあたり0.25円かかります。

つまり投資信託では発生しない追加コストですね。

ただし、この点は、住信SBIネット銀行でドルを購入することで1ドル0.06円まで抑えることができ、それをSBI証券に移すことで最小化可能です。(この程度なら誤差と考えます。)

ドルを買うという行為を手間と捉えるかは人によりますが、ねこマンがETFを購入している理由は、実はここにあります。

なぜなら、投資信託は円価なので、2022年のように

  • 株価は下がっているけど、
  • 円が安くなってしまっている

状態では、投資信託価格は相殺されており、株価の割安メリットを享受できないからです。
これに対して、ETFの場合、仮に円高の際まとまったお金でドルを購入しておけば、そのドルを使って下がったETFを購入することで、円安による割高を回避できるからです。(難易度は高いかもしれません)

為替と株価の関係

株価と為替を分離して、タイミングを測りたいという人にはETFがあってます。

配当金

投資信託は、配当金を出しません。これは配当を支払うと利益確定として源泉税が20%引かれてしまい、その分複利の力が弱まってしまうからです。自動で再投資をすることで価格上昇をとりに行ってます。
対して、ETFは配当を出します。VTIで言うと1.4-1.8%くらいですね。

FIRE戦略としては、4%ルールで取り崩しというのは精神的に厳しいので、

コア資産の配当+高配当ETFで極力配当のみで暮らし、取り崩し率は2.5%程度にしたいと考えております。

また、FIRE達成までにはやはり10年以上の鍛錬が必要となりますので、四半期に配当がもらえるというのは、モチベーションの維持にもなります。初めて配当金がもらえた際は、労働以外での所得が入ったことに高揚感を覚えました。

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外国税額控除

外国株式の配当ではざっくり米国で10%、国内で20%かかりますが、米国での10%は二重課税なのです。
投資信託では米国の10%を自動で控除してくれる機能がありますが、ETFは自分で確定申告が必要です。

もちろんETFも確定申告をすれば10%還付は可能です。

ただし、Fireをした場合、給与はほぼなく、軽いバイトや事業などで年間100万の所得があっても、そもそもの所得税が低すぎるため、全額還付ができないのです。

この点が非常に致命的な欠点とも言えます。

日本と米国は租税条約により二重課税回避ができるので、もしかしたらETFでも外国税額控除の自動化ができるかもしれません。この先に期待しましょう。

結論

投資信託が向いている人

  • とにかく、お手軽運用したい(外国税額控除も自動)
  • 分配金なしでも、自動再投資することで利益を最大化したい

ETFが向いている人

  • 値上がり益も得ながら、四半期に一度の配当金も楽しみたい
  • ドルの買付と、ETFの買付タイミングを分けて投資したい
  • 外国税額控除は自分でできるが、FIRE後に所得税が低い場合還付できないリスクあり

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